法律学全集DVD

法律学全集は、有斐閣創業80周年である1957年（昭和32年）に刊行を開始し、1985年（昭和60年）に刊行を終了。その後、不動の名声を博し、版を重ね、後に分冊化したものを含めすべてのタイトルをDVDに収録しました 。

• 【特長】
• ＊ 法律学全集のすべてのタイトル（全88巻、188冊）をDVDに収録
• ＊ PDFの採用により、版面そのままを参照・印刷可能
• ＊ 書名検索では、書籍、著者名、発行年、事項索引、事項・目次検索、条名検索など多彩な検索方法を装備
• ＊ 判例検索では、裁判所、事件番号、裁判日付、判例・先例索引による検索が可能
• ＊ 旧版と新版の比較や目次に付した補遺情報をクリックすることで、法令の改廃、判例法理や学説の展開がわかる
• ＊ 複数のページを同時に表示することで、法改正や判例・学説の変遷を比較できる
• ＊ 各巻にはさみこまれていた「しおり」をすべて収録しており、著者の個性、ユーモアに触れることができる

六法全書電子復刻版DVD
〔昭和32年版～平成18年版〕

『六法全書』50年分（昭和32年版から平成18年版）を一挙にデジタル化！　豊富な検索機能により，目指す法令を瞬時に表示できます。

• 【特長】
• ＊ 法令名索引検索、年版総目次検索、条文特定検索など豊富な検索方法や柱一覧表示などの様々な機能を装備
• ＊ プラグインのLeafThroughで同時に複数のページの比較表示が可能
• ＊ 50年分の膨大なデータ（収録法令延べ40,000件）から目指す法令に素早くアクセス可能、行為時や口頭弁論終結時の適用法令を容易に検索できる
• ＊ 次年度や前年度の法令を瞬時に参照することができ、改正前後の条文の比較も可能となり、作業効率の大幅な向上を実現

法学教室DVD
〔第一期〕〔第二期〕
月刊法学教室〔創刊号～306号〕

1961年の創刊以来，法学部の学生はもちろん法学研究者や法曹実務家など，広く親しまれてきた「法学教室」をDVD化しました。

• 【特長】
• ＊ 論考は、基礎講座、論点講座など記事種や連載名、個別タイトル、執筆者、掲載号等から、時の判例など判例関係記事は裁判例年月日から、また演習は設問からの検索が可能
• ＊ 散逸しやすい附録「判例セレクト」等もすべて収録。検索CD-ROMで全冊の通し検索ができ、PDFファイルの採用で図表、写真など原文とおりにそのまま参照・印刷できる
• ＊ 論考に引用された本誌の記事は瞬時に本文表示

【追補版について】
2012年秋ごろに366号（2011年3月号）までの追補版発行予定

判例百選DVD

「判例百選」201冊に加えて，「重要判例解説」40冊，「基本判例解説シリーズ」13冊，「基本判例シリーズ」5冊，「担保法の判例Ⅰ・Ⅱ」2冊の合計261冊を収録。28,000件以上の判例解説を収録しました。

• 【特長】
• ＊ タイトル、分野別、著者、著者肩書などから検索が可能
• ＊ 表題判例のうち、大審院判決録、大審院判例集、最高裁判例集に掲載された判例の判例集誌面を標準搭載しているため、瞬時に判決全文が参照可能
• ＊ PDFファイルの採用によって、外字はもとより図表などもそのまま原文どおり参照可能
• ＊ 検索CD-ROMにより、収録書籍を一挙に通し検索可能

【追補版について】
■追補版 平成15年刊行分～平成19年刊行分（2010年12月発行）
■追補版：36,750円（税込）
＊追補版のみの購入はできません

ジュリストDVD
〔創刊号～1413号〕

「ジュリスト」創刊号から1413号までをDVDに収録。論文名，執筆者名はもちろん，事項分類に加えて重要判例解説等は裁判日付による検索など，様々な検索が可能です。研究，実務を強力にバックアップする情報ツールとして，お役立てください。

• 【特長】
• ＊ 創刊号から1413号までをDVDに収録
• ＊ PDFファイルの採用により、誌面そのままを参照・印刷可能
• ＊ 「論文・記事・評釈」については、号・頁、タイトル、著者、著者肩書、発行年、事項分類に加えて重要判例解説等は裁判日付による検索も可能
• ＊ 「判例」については、法令条文、裁判所、事件番号、裁判日付などの検索に加えて、任意語による独自の高速全文検索を実現
• ＊ 検索CD-ROMにより、本誌1413冊分の通し検索が可能
• ＊ 関係論文、引用判例等への情報追跡機能を装備

【追補版について】
■ 追補版1201号～1250号（2004年6月発行）
　　　　　　 1251号～1300号（2006年7月発行）
　　　　　　 1301号～1350号（2009年3月発行）
　　　　　　 1351号～1413号（2011年5月発行）
■追補版：各21,000円（税込）
＊追補版のみの購入はできません
＊以降は、1年ごとに前年12月末までのバックナンバーを収録した追補版を発行予定