HOME > 詳細 > 国際教育開発論 -- 理論と実践
国際教育開発論

国際教育開発論 -- 理論と実践

すべての人に教育を

黒田 一雄 (早稲田大学助教授),横関 祐見子 (JICA国際協力専門員)/編


2005年04月発行
四六判上製カバー付 , 330ページ
定価 2,625円(本体 2,500円)
ISBN 4-641-07697-9


経済 経営 人文・社会
基本書・体系書

○在庫あり
買い物カゴに入れる

すべての人が教育を受ける権利を保障するためには何が必要か。開発・人権・平和のために,国際協力における教育の重要性が高まっている。途上国における教育機会を拡大し,その質の向上をめざす国際教育開発論の初めてのスタンダード・テキスト。理論と実践を架橋する。
目次
序 章 国際教育協力の潮流
第1部 国際教育開発の理論
 第1章 教育学からのアプローチ
 第2章 社会学からのアプローチ
 第3章 経済学からのアプローチ
第2部 教育段階別の課題
 第4章 初等教育
 第5章 中等教育
 第6章 高等教育
 第7章 識字・ノンフォーマル教育
 第8章 産業技術教育・職業訓練
第3部 国際教育開発のグローバルな課題
 第9章 ジェンダーと教育
 第10章 教育と健康
 第11章 紛争後の教育復興
第4部 国際教育開発研究の分析手法
 第12章 教育開発研究の方法論的課題と実践
 第13章 教育と開発に関する分析手法
 第14章 教育改善のための分析手法
 第15章 教育現場における調査技法
| 法学・法律問題一般 | 憲法 | 行政法 | 租税法 | 環境法 | 民法一般 | 民法総則 | 物権法 | 債権総論 | 債権各論 | 親族・相続 | 不動産法 | 商法一般・総則・商行為 |
| 会社法 | 手形・小切手法 | 裁判制度・裁判法一般 | 民事訴訟法 | 民事執行・保全法 | 破産・倒産法 | 刑法 | 刑事訴訟法 | 刑事学 | 労働法 | 社会保障法 | 経済法 | 知的財産法 | 国際法 | 国際私法・国際取引法 | 法哲学・法社会学・法制史 | 外国法 | 政治 | 国際政治 | 法律学全集 | コンメンタール・注釈書 | 講座・論文集ほか | 学会年報 |
| ジュリスト | 法学教室 | 判例百選 | 六法 | 辞典 | デジタルコンテンツ |

| 経済理論 | 統計・計量経済学・経済数学 | 経済学史・社会思想史 | 経済史 | 経済政策 | 日本経済 | 地域経済学 | 産業組織論 | 農業経済 | 中小企業 | 交通経済 | 金融 |
| 財政・公共経済学 | 国際経済・世界経済・貿易 | 各国・地域経済 | 国際金融 | 労働経済学 | 社会政策・社会保障 |
| 経営学 | 組織論 | 経営戦略論 | イノベーション論 | 人的資源マネジメント | 経営学史 | 経営史 | 商業・流通 | マーケティング | 会計・簿記 |
| 社会学 | 社会福祉 | 心理学 | 教育学 | 家政学・生活科学・健康 | 歴史学 | 人類学 | 哲学・思想 | 文学 | 異文化コミュニケーション | 環境 | 学習・研究法 | 各国の文化と社会 |
| 講座・リーディングスほか | 学会年報 |
| 辞典 | デジタルコンテンツ |
Copyright©YUHIKAKU PUBLISHING CO.,LTD. All Rights Reserved. 2008