※本書で引用・参考にした文献一覧です。

第 1 章 社会のなかの図書館・図書館員

• 荒尾市（2022）『広報あらお』Vol. 1555，2022 年 4 月号
• 荒尾市教育委員会（2022）「E2521 ― 地域とつながる図書館：荒尾市立図書館の新たな試み」カレントアウェアネス―E，No. 440.
• 猪谷千香（2023）『小さなまちの奇跡の図書館』筑摩書房
• 熊本日日新聞社（2024）「【とぴっく・荒尾市】市立図書館が入館者 50 万人達成」『熊本日日新聞』（2024 年 3 月 13 日）
• ずいの原作／系山冏漫画（2022）『税金で買った本』（5）講談社
• 全日本自治団体労働組合（2021）「その賃金は当たり前じゃない‼：会計年度任用職員の賃金・労働条件制度調査報告と組合活動の紹介」
• 総務省自治行政局行政経営支援室（2022）「『公の施設の指定管理者制度の導入状況等に関する調査結果』の概要」
• 日本図書館協会（2023）「図書館非正規職員の処遇についてのお願い」
• 日本図書館協会（2024）「図書館における指定管理者制度の導入等の調査について2022（報告）」
• 日本図書館協会図書館ハンドブック編集委員（2016）『図書館ハンドブック』第 6 版補訂 2 版，日本図書館協会
• 日本図書館協会非正規雇用職員に関する委員会（2020）「公共図書館における非正規雇用職員に関する実態調査結果」
• 野村総合研究所（2015）「日本の労働人口の 49％ が人工知能やロボット等で代替可能に：601 種の職業ごとに，コンピューター技術による代替確率を試算」
• 藤戸克己・花田吉隆（2022）「荒尾市 図書館＋書店プロジェクト，地域の活性化と本の力」『人文会ニュース』No. 140．
• マイロン，V.／羽田詩津子訳（2010）『図書館ねこ デューイ：町を幸せにしたトラねこの物語』早川書房
• 宮原志津子（2014）「シンガポールの新図書館情報政策：コミュニティーにおける公共図書館の役割」『情報管理』57（7），457-467．
• 守谷市（2016）守谷市議会会議録（平成 28 年 7 月 1 日総務教育常任委員会）
• ランガナタン，S. R.／森耕一監訳（1981）『図書館学の五法則』日本図書館協会
• NHK（2023）「『年収 250 万円未満』児童館長が訴える公共施設の“危機”」NHK WEB 特集（2023 年 2 月 10 日）
• State Library of Iowa（2016）In Service to Iowa: Public Library Standards Sixth Edition 2016. Library of Iowa, State.
• State Library of Iowa（2021）New Edition of the Iowa Library Trustee’s Handbook Now Available. Official State of Iowa Website.
• State Library of Iowa（2024）Library Boards.

《ウェブサイト》

• カレントアウェアネス・ポータル国立国会図書館
• 新建築.ONLINE
• 「本の場 地域を図書館が立て直す（local knowledge）」

コラム1　グローバルに司書資格の学びを活かそう

• 宮原志津子（2022）「図書館情報専門職資格の国際動向」『情報の科学と技術』72（6），192-197．
• 文部科学省（2009）これからの図書館の在り方検討協力者会議（平成 21 年 2 月）「司書資格取得のために大学において履修すべき図書館に関する科目の在り方について（報告）」
• 薬師院仁志・薬師院はるみ（2020）「なけなしの職業資格と図書館発展への抵抗」『公共図書館が消滅する日』牧野出版
• ランガナタン，S. R.／森耕一監訳（1981）『図書館学の五法則』日本図書館協会
• Kajberg, L. and L. Lørring Eds.（2005）European Curriculum Reflections on Library and Information Science Education. The Royal School of Library and Information Science.
• National Careers Service（n.d.）Librarian. GOV.UK.

《ウェブサイト》

• CILIP (Chartered Institute of Library and Information Professionals).
• European Higher Education Area and Bologna Process.

 

第 2 章 図書館の機能

• 岩猿敏生（2023）『日本図書館史概説』新版，日外アソシエーツ
• ケリー，T.・ケリー，E.／原田勝・常盤繁訳（1983）『イギリスの公共図書館』東京大学出版会
• ホワイトヒル，W.／川崎良孝訳（1999）『ボストン市立図書館 100 年史：栄光，挫折，再生』日本図書館協会
• United States, Bureau of Education（1876）Public Libraries in the United States of America: Their History, Condition and Management: Special Report. Government Printing Office.

コラム2　図書館で働くということ

• Mee, A. Ed.（1929―1930）I see all: the world’s first picture encyclopedia with 100,000 pictures of people, places, and things and an atlas of every country in the world. the Amalgamated Press.
• Winchell, C. M.（1951）Guide to Reference Books, 7th ALA editions. American Library Association.

 

第 3 章 知的自由と図書館

• 大井哲也・中村龍矢（2023）「経営戦略としてのプライバシー・ガバナンス（第4回）プライバシーテックとリーガルの融合」『ビジネス法務』23（5），52-56．
• 小池信彦（2023）「図書館活動は平和を耕しつづける活動：図書館九条の会」『みんなの図書館』561，54-55．
• 総務省（2019）『令和元年版 情報通信白書：ICT 白書』
• 日本図書館協会（1954 採択／1979 改訂）「図書館の自由に関する宣言」
• 日本図書館協会（n.d.）「『図書館の自由に関する宣言』ポスター，はがきについて」 日本図書館情報学会用語辞典編集委員会編（2020）『図書館情報学用語辞典』第 5 版，丸善出版
• 山口真也（2016）『図書館ノート：沖縄から「図書館の自由」を考える』教育史料出版会

 

第 4 章 情報の今日的意味

• 岡野原大輔（2023）『大規模言語モデルは新たな知能か：ChatGPT が変えた世界』岩波書店
• カーツワイル , R.／井上健監訳，小野木明恵・野中香方子・福田実訳（2007）『ポスト・ヒューマン誕生：コンピュータが人類の知性を超えるとき』NHK 出版
• 株式会社プラネット（2021）「“借りる”は新刊・ベストセラー，“閲覧”は趣味の実用書：一番本を借りている職業は○○○○○」意識調査 From プラネット Vol. 163（2021 年 8 月 25 日）
• 川島隆徳・渡邉由利子（2020）「E2225 ― 図書館に関する意識：2014 年，2019 年の調査結果から」カレントアウェアネス―E，No. 384．
• シック，N.／片山美佳子訳（2021）『ディープフェイク：ニセ情報の拡散者たち』日経ナショナル ジオグラフィック
• 芹澤隆徳（2024）「『また貴重な資料が……』Vector のホームページサービスが年末に終了へ」ITmedia NEWS（2024 年 7 月 18 日）
• ドラッカー，P. F.／上田惇生訳（2007）『イノベーションと企業家精神』ドラッカー名著集 5，ダイヤモンド社
• 西垣通（2002）「情報」西垣通・北川高嗣・須藤修・浜田純一・吉見俊哉・米本昌平編『情報学事典』弘文堂
• 日本図書館情報学会用語辞典編集委員会編（2020）『図書館情報学用語辞典』第 5 版，丸善出版
• 根本彰（2017）『情報リテラシーのための図書館：日本の教育制度と図書館の改革』みすず書房
• バトルズ，M.／白須英子訳（2004）『図書館の興亡：古代アレクサンドリアから現代まで』草思社
• パール，J.・マッケンジー，D.／松尾豊監修・解説，夏目大訳（2022）『因果推論の科学：「なぜ？」の問いにどう答えるか』文藝春秋
• 文部科学省（2017）『小学校学習指導要領（平成 29 年告示）』
• Horrigan, J. B.（2016）Libraries 2016: Trends in Visiting Public Libraries Have Steadied, and Many Americans Have High Expectations for What Their Local Libraries Should Offer. Pew Research Center.
• ITmedia（2019）「『Yahoo! ジオシティーズ』終了 『貴重な資料消えた』：ネットから惜しむ声」ITmedia NEWS（2019 年 4 月 1 日）
• Wardle, C. and H. Derakhshan（2017）Information Disorder: Toward an Interdisciplinary Framework for Research and Policy Making. Council of Europe.

コラム4　図書館が拓く，人とAI の未来のつながり

• 高山正也（2023）「生成 AI と図書館：その現状，取り組み，並びに問題点の概要」『図書館の学校』（2023 年冬），8-13．
• 武藤ゆみ子・岡田浩之（2021）『AI とうまくつきあう方法：教養としての AI リテラシー』玉川大学出版部
• 山﨑志津（2023）『ChatGPT は質問・指示が 9 割』池田書店
• Brzustowicz, R.（2023）“From ChatGPT to CatGPT: The Implications of Artificial Intelligence on Library Cataloging,” Information Technology and Libraries, 42（3）, 26-29.
• Lund, B. D. and T. Wang（2023）“Chatting about ChatGPT: How May AI and GPT Impact Academia and Libraries?,” Library Hi Tech News, 40（3）, 26-29.

第 5 章 図書館の情報組織化

• 蟹瀬智弘（2023）『NCR2018 の要点解説：資源の記述のための目録規則』樹村房
• 国立国会図書館（2018）「日本目録規則 2018 年版（NCR2018）について」
• 国立国会図書館公式チャンネル（2020）「『日本目録規則 2018 年版』（NCR2018）の普及に向けて：NCR2018 の概要と NDL での適用」
• 国立国会図書館公式チャンネル（2022）「日本目録規則 2018 年版のポイント」
• 下山佳那子（2020）「新しい目録規則とその動向」竹之内禎・山口洋・西田洋平編著『情報資源組織論』東海大学出版部
• 竹之内禎・山口洋・西田洋平編著（2020）『情報資源組織論』東海大学出版部
• 日本図書館協会目録委員会（2019）「日本目録規則 2018 年版」日本図書館協会ウェブサイト
• 日本図書館協会目録委員会（2021）「日本目録規則 2018 年版データ作成事例」日本図書館協会ウェブサイト
• 松井勇起（2020）「ネットワーク情報資源の組織化」竹之内禎・山口洋・西田洋平編著『情報資源組織論』東海大学出版部

 

第 6 章 IT 技術の社会普及を担う図書館

• 国立国会図書館サーチ（n.d.）「国立国会図書館サーチの連携について」
• Britton, B.（2012）“The Makings of maker spaces, part 1: Space for creation, not just consumption,” Library Journal.（2012. 10. 1.）
• Colegrove, T.（2014）“Making It Real: 3D Printing as a Library Service,” Educate Review.（2014. 10. 27.）
• Fayetteville Free Library（n.d.）Using Our Makerspace.
• LeaderTalk Contributor（2009）“President Obama’s April 27, 2009 STEM Speech,” Education Week.（2009. 5. 7.）

 

第 7 章 著作権ビジネスと図書館

• 一般社団法人授業目的公衆送信補償金等管理協会（2024）「授業目的公衆送信補償金規程」「著作権法施行令第 57 条の 15 に基づく事業計画等の公表」
• カレントアウェアネス―R（2012）「テネシー州図書館・公文書館，利用者用ブックスキャナーを設置」カレントアウェアネス・ポータル（2012 年 8 月 22 日）
• 国立国会図書館（2021）「国立国会図書館のデジタル化資料の個人送信に関する合意文書」
• 国立国会図書館（2025）「図書館向けデジタル化資料送信サービス参加館一覧」国立国会図書館デジタルコレクション
• 国立国会図書館（n.d.）「複写サービス」
• 中山信弘（2023）『著作権法』第 4 版，有斐閣
• 日本図書館協会（2022）「IFLA-UNESCO 公共図書館宣言 2022」二村健監修（2011）『図書館の基礎と展望』学文社
• 比良友佳理（2020）「著作権と表現の自由」（【特集】著作権法 50 年の歩みと展望）『論究ジュリスト』（34），111-118．
• 文化庁（2020）「授業目的公衆送信補償金制度の早期施行について」文化庁（2023）「図書館等公衆送信補償金の額の認可について」
• 村井麻衣子（2011）「多摩市立図書館複写拒否事件の検討：米国著作権法フェア・ユースに関する裁判例・議論からの示唆を踏まえて」『図書館情報メディア研究』 9（1），17-34．
• 文部科学省（2021）「令和 3 年度 社会教育調査」
• 文部科学省（2023）「令和 5 年度 学校基本調査」
• 山本順一（2003）「アメリカにおけるデジタル遠隔教育と著作権：技術・教育・著作権協調法（TEACH Act）の検討」『学校図書館学研究』5，19-29．
• 山本隆司訳（2022）「外国著作権法令集（60）：アメリカ編」公益社団法人著作権情報センター
• American Library Association（2002）Copyright: TEACH Act.
• American Library Association（n.d.）ADVOCACY & ISSUES（Copyright）

 

第 8 章 格差に挑む図書館

• クリネンバーグ，E.／藤原朝子訳（2021）『集まる場所が必要だ：孤立を防ぎ，暮らしを守る「開かれた場」の社会学』英治出版
• 国立国会図書館（2021）「図書館利用者の情報行動の傾向及び図書館に関する意識調査（令和 2 年度）」国立国会図書館
• 日本図書館協会（2022）「IFLA-UNESCO 公共図書館宣言 2022」
• 日本図書館協会多文化サービス委員会編（2017）「多文化サービス実態調査 2015 報告書」日本図書館協会
• 平田泰子・日本図書館協会多文化サービス委員会訳（2011）「IFLA/UNESCO 多文化図書館宣言」
• Danielson, M. L., A. H. Claussen, R. H. Bitsko, S. M. Katz, K. Newsome, S. Blumberg, M. D. Kogan and R. Ghandour（2024）“ADHD Prevalence Among U.S. Children and Adolescents in 2022: Diagnosis, Severity, Co-Occurring Disorders, and Treatment,” Journal of Clinical Child and Adolescent Psychology, 53（3）, 343-360.
• Emilio, E.（Director）（2018）The Public. Hammerstone Studios, Living the Dream Films and E2 Films.（エミリオ・エステベス，E. 製作・監督・脚本・主演『パブリック 図書館の奇跡』）
• Geiger, A. W.（2017）Millennials are the Most Likely Generation of Americans to Use Public Libraries. Pew Research Center (Short Reads). (2017.6.21.)
• Geiger, A. W.（2017）Most Americans ―Especially Millennials― Say Libraries Can Help Them Find Reliable, Trustworthy Information. Pew Research Center.
• Horrigan, J. B.（2016）Libraries 2016: Trends in Visiting Public Libraries Have Steadied, and Many Americans Have High Expectations for What Their Local Libraries Should Offer. Pew Research Center.
• International Federation of Library Associations and Institutions（2022）The IFLA-UNESCO Public Library Manifesto 2022.
• Stephens, T.（2023）“It’s in the Bag: For One Library System, a Food and Care Product Collection Drive Brings Big Results,” American Libraries.（2023. 9. 1.）

 

第 9 章 マイノリティのための図書館

• 河村宏編（1982）『図書館と国際障害者年：情報へのアクセスの平等を求めて 1981― 1990』日本図書館協会
• 全国公共図書館協議会（2022）「2021 年度（令和 3 年度）公立図書館における読書バリアフリーに関する実態調査報告書」全国公共図書館協議会
• 図書館問題研究会編（1981）『障害者と図書館：図書館奉仕の原点としての障害者サービス』ぶどう社
• 日本図書館協会障害者サービス委員会編（1984）『としょかんサービスこれからの課題：障害者と読書権 1981―1990』日本図書館協会
• 日本図書館協会障害者サービス委員会編（1994）『すべての人に図書館サービスを：障害者サービス入門』日本図書館教会

コラム9　スマートなebook 端末アプリがほしい

• 津野海太郎（2016）『読書と日本人』岩波書店

 

第 10 章 次世代市民の育成・教育を担う図書館

• 木下通子（2023）『知りたい気持ちに火をつけろ！ 探究学習は学校図書館におまかせ』岩波書店
• 酒井邦嘉（2011）『脳を創る読書：なぜ「紙の本」が人にとって必要なのか』実業之日本社
• 全国大学生活協同組合連合会（2024）「Chat GPT などの文章生成系 AI の利用状況」『第 59 回学生生活実態調査 概要報告』
• 総務省（2023）「令和 5 年 情報通信に関する現状報告（令和 5 年版 情報通信白書）：新時代に求められる強靱・健全なデータ流通社会の実現に向けて」
• 松戸宏予（2008）「大学生の義務教育期における探索学習のプロセスの検討」『第56回日本図書館情報学会研究大会発表要綱』56，89-92．
• 文部科学省（2016）「学校図書館ガイドライン」『学校図書館の整備充実について（通知）』
• 文部科学省（2019a）「探究的な学習における児童の学習の姿【総合的な学習の時間編】」『小学校学習指導要領（平成 29 年告示）解説』
• 文部科学省（2019b）「探究的な学習における生徒の学習の姿【総合的な学習の時間編】」『中学校学習指導要領（平成 29 年告示）解説』
• 文部科学省初等中等教育局（2023）「初等中等教育段階における生成 AI の利用に関する暫定的なガイドライン（Ver.1.0）」
• 文部科学省初等中等教育局（2024）「初等中等教育段階における生成 AI の利活用に関するガイドライン（Ver.2.0）」
• 山内祐平（2003）『デジタル社会のリテラシー：「学びのコミュニティ」をデザインする』岩波書店
• 山村未稀穂（2023）「学校司書が行う探究学習支援の現状と課題について：K 市の学校司書への調査を通して」佛教大学卒業論文
• Council of Europe（2020）Digital Citizenship Education Trainers Pack. Council of Europe Publishing F-67075 Strasbourg Cedex.
• Eisenberg, M., and Berkowitz, R. E.（2011）The Big6 Workshop Handbook: Implementation and Impact（Big6 Information Literacy Skills）, 4th ed. Linworth Pub.
• UNESCO（2016）A Policy review: building digital citizenship in Asia-Pacific through safe, effective and responsible use of ICT.
• UNESCO（2023）Guidance for generative AI in education and research. UNESCO（n.d.）Media and Information Literacy.
• WHITE 株式会社（2023）「【大学生 519 名に聞く，IT リテラシー実態調査】“コピペ”のショートカットキーが分からない大学生は 4 割も存在⁉ 一方，Zoom などの Web 会議システムの習熟度は 7 割程度」（2023 年 11 月 22 日）

《ウェブサイト》

• 埼玉大学経済学部渡辺研究室「②資料検索の流れ」

コラム10　ユネスコのメディア情報リテラシー推進プログラム

• 村上郷子（2021）「リテラシー概念の進展：ESD の背景として」寺崎里水・坂本旬編著『地域と世界をつなぐ SDGs の教育学』法政大学出版会
• 村上郷子（2022）「ユネスコによるメディア情報リテラシーの挑戦」坂本旬・山脇岳志編著『メディアリテラシー：吟味思考を育む』時事通信出版局

 

第 11 章 キャリア支援／ビジネスと図書館

• Emilio, E.（Director）（2018）The Public. Hammerstone Studios, Living the Dream Films and E2 Films.（エミリオ，E. 製作・監督・脚本・主演『パブリック 図書館の奇跡』）
• Henniger, D.（2016）“Philly’s Paschalville Library Has a New Collection: Neckties: Neckwear is a New Addition at the Southwest Philly Branch, Which Has Run a “Job Readiness Center” since 2006,” BillyPenn at WHYY.（2016. 4. 2.）
• Shafer, S.（2014）“Nation’s First Library Social Worker Helps Give Hope to the Homeless,” KQED.（2014. 4. 11.）
• Walker, J.（2016）“Community Ties: Philadelphia Branch Lends Out Neckties to Job Seekers,” American Libraries.（2016. 9. 1.）

コラム11　日本の図書館にもDX 能力とUX 重視が望まれる

• 池内裕美（2024）「カスタマーハラスメントの現状と課題：より良い消費社会を実現するには」『Int’lecow：国際経済労働研究』79（3），5．

 

第 12 章 フィナンシャル・リテラシーと図書館

• 金融経済教育研究会（2013）「研究会報告書『金融経済教育研究会』」金融庁金融研究センターウェブサイト
• 金融広報中央委員会（2022）「金融リテラシー調査 2022 年調査結果」暮らしに役立つ身近なお金の知恵・知識情報サイト：知るぽると
• 金融審議会「市場ワーキング・グループ」（2019）「金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書」『高齢社会における資産形成・管理』金融庁ウェブサイト
• 金融庁（2024）「利用状況調査 2024 年 9 月末時点（令和 6 年 12 月 20 日公表）」
• 厚生労働省（2022）「2022（令和 4）年 国民生活基礎調査の概況（結果の概要 II各種世帯の所得等の状況 6 貧困率の状況）」
• 厚生労働省（2023）「2023（令和 5）年 国民生活基礎調査の概況」
• 国民年金基金連合会（2025）「iDeCo（個人型確定拠出年金）の加入者数等について（令和 6 年 12 月時点）」iDeCo 公式サイト
• 財務省（2024）「令和 6 年度の国民負担率を公表します」
• 日本銀行調査統計局（2023）「資金循環の日米欧比較」日本銀行ウェブサイト
• 福井新聞社（2023）「投資や資産運用の本，図書館で予約途切れぬ大人気 福井市，常に数百冊が貸し出し中」『福井新聞』（2023 年 7 月 27 日）
• CFPB（Consumer Financial Protection Bureau）（n.d.）Library Resources.
• New York Public Library（n.d.）Personal Finance: Welcome: A Guide to Financial Education resources.
• New York Public Library（n.d.）Thomas Yoseloff Business Center: Stavros Niarchos Foundation Library（SNFL）.
• RUSA: Reference and User Services Association.（2022）Financial Literacy Education in Libraries: Guidelines and Best Practices for Service. American Library Association.
• The Indianapolis Public Library.（n.d.）Financial Literacy.

 

第 13 章 メディカル／ヘルス・リテラシーと図書館

• 図書館をハブとしたネットワークの在り方に関する研究会（2005）「地域の情報ハブとしての図書館（課題解決型の図書館を目指して）」文部科学省ウェブサイト
• Dolezal, A.（2023）“CDPH Begins Offering Mental Health Services in Select Libraries,” Chicago Department of Public Health.（2023. 3. 24.）
• Enis, M.（2023）“Call a Doctor: COVID-Generated Library Telehealth Programs Continue to Grow,” Library Journal, 148 (9), 24-26.
• Johnson, K., A. Mathewson and K. Prechtel（2014）“From Crisis to Collaboration: Pima County Public Library partners with Health Department for Library Nurse Program,” Public Libraries, 53 (1), 32-35.
• Kim, E. K.（2013）“More than just Books: Arizona Libraries Add Public Health Nurses,” Today.（2013. 3. 28.）
• Urban Libraries Council（2013）Public Health Nurse in the Library: Pima County Public Library.

第 14 章 イノベーションと図書館

• 川村真理・星野利彦（2022）「博士人材追跡調査：第 4 次報告書」文部科学省 科学技術・学術政策研究所
• 内閣府（2021）『第 6 期科学技術・イノベーション基本計画 本文』
• 内閣府（総合科学技術・イノベーション会議）（2023）「研究に専念する時間の確保：研究力強化・若手研究者支援総合パッケージフォローアップ」
• 端希子（2022）「なぜ博士課程進学はキャリア選択から除外されるのか：キャリア観・社会とアカデミアの関係性への認識に着目して」『大学経営政策研究』12， 225-240．
• 防衛省（2024）「防衛力抜本的強化の進捗と予算：令和 6 年度予算の概要」
• 防衛装備庁（n.d.）「安全保障技術研究推進制度（防衛省ファンディング）」
• 防衛装備庁（n.d.）「防衛装備庁の施策概要」
• 文部科学省（2022）「第 1 章 我が国の研究力の現状と課題」『令和 4 年版 科学技術・イノベーション白書』
• 文部科学省 科学技術・学術政策研究所（2021）「科学技術指標 2021（調査資料― 311）」
• 山田忠雄・倉持保男・上野善道・山田明雄・井島正博・笹原宏之編集（2020）『新明解国語辞典』第 8 版，三省堂
• Carnegie Classification of Institutions of Higher Education（n.d.）Institution Search. American Council on Education.
• Defense Advanced Research Projects Agency（n.d.）Advancing National Security Through Fundamental Research.
• Defense Advanced Research Projects Agency（n.d.）Budget and Finance.
• Potnis, D., J. Winberry, B. Finn and C. Hunt（2020）“What is Innovative to Public Libraries in the United States? A Perspective of Library Administrators for Classifying Innovations,” Journal of Librarianship & Information Science, 52（3）, 792- 805.
• University of Houston Libraries（2021）Rooks Early Career Librarian Fellowship. UH Libraries Newsletter. (Fall 2021).
• University of Houston System（2021）2020 Accountability Report.
• University of Houston System（2022）2021 Accountability Report.
• University of Houston System（2023）2022 Accountability Report.
• University of Houston System（2024a）2023 Accountability report.
• University of Houston System（2024b）UH By the Numbers. University of Houston.
• University of Minnesota（completed by Tripp Umbach）（2018）Economic Impact of University of Minnesota FY17.
• University of Minnesota（2024）University Performance and Accountability Report, 2024. University Digital Conservancy.
• University of Minnesota.（n.d.）University of Minnesota System.
• University of Minnesota Libraries（n.d.）Minnesota Institute. University of Minnesota.

コラム14　近未来の大学図書館

• 科学技術・学術審議会 学術分科会 研究環境基盤部会 学術情報基盤作業部会（2010）「大学図書館の整備について（審議のまとめ）：変革する大学にあって求められる大学図書館像」文部科学省ウェブサイト
• 科学技術・学術審議会 情報委員会 オープンサイエンス時代における大学図書館の在り方検討部会（2023）「オープンサイエンス時代における大学図書館の在り方について（審議のまとめ）」文部科学省ウェブサイト
• 学術審議会（1996）「大学図書館における電子図書館的機能の充実・強化について（建議）」
• 竹内比呂也・國本千裕（2020）「大学図書館機能の変化に対応する新しい大学図書館員の育成に関する考察」『大学図書館研究』114．
• 「2030 デジタル・ライブラリー」推進に関する検討会（2024）「オープンサイエンスの時代にふさわしい『デジタル・ライブラリー』の実現に向けて：2030 年に向けた大学図書館のロードマップ」文部科学省ウェブサイト

 

補章 アメリカ・韓国の図書館政策

• 糸賀雅児（2023）「日本の公共図書館政策」日本図書館情報学会編『図書館情報学事典』丸善出版
• 韓国教育部（2015）「大学図書館振興法施行令の制定」，教育部（한국교육부（2025）대학도서관진흥법시행령의 제정，교육부）
• 韓国教育部（2019）「第 2 次大学図書館振興 総合計画：2019～2023」，教育部（한국교육부（2019）제 2 차대학도서관진흥 종합계획：2019～2023，교육부）
• 韓国教育部（2024）「第 3 次大学図書館振興 総合計画：2024～2028」，教育部（한국교육부（2024）제 3 차대학도서관진흥 종합계획：2024～2028，교육부）
• 国家図書館委員会（2024）「第 4 次図書館発展総合計画：2024～2028」，国家図書館委員会（국가도서관위원회（2024）제 4 차도서관발전종합계획：2024～2028），국 가도서관위원회）
• Institute of Museum and Library Services（2022）IMLS Strategic Plan, FY 2022-2026.
• Institute of Museum and Library Services（n.d.）Cyndee Landrum. Acting IMLS Director.
• Lee, J. W.（2016）“Progress and Problems in Korean Public Library Policies,” Journal of Korean Library and Information Science Society, 47 (1), 21-46.
• Rubin, R. E. and R. G. Rubin（2020）Foundations of Library and Information Science, 5th ed. Facet Publishing.
• Yoon, M. H. and J. Y. Lee（2023）“A Study on the Normative Validity and Factual Effectiveness of the ‘Library Law’ with a Focus on［Law No. 18547, December 7, 2021, Comprehensive Amendment］,” Journal of the Korean Society for Library and Information Science, 57（4）, 233-262.

《ウェブサイト》

• 韓国国立中央図書館（한국국립중앙도서관 홈페이지）
• 釡山市子供複合文化空間（부산시어린이종합문화공간홈페이지）

コラム15　アメリカに見る市民による図書館づくり

• 国立国会図書館関西館事業部図書館協力課編（2008）『米国の図書館事情 2007：2006年度国立国会図書館調査研究報告書』（図書館研究シリーズ No.40），日本図書館協会
• 豊田恭子（2020）「米国の公共図書館界で広がる図書館財団の活動：資金調達からアドボカシーまで」『情報の科学と技術』70（6），323-328．
• 福田都代（2005）「アメリカの図書館におけるファンドレイジング」『図書館界』56（5），274-292．
• 森耕一（1966）『図書館の話』至誠堂
• 山本順一（2008）「1.1.1 図書館の運営形態」『米国の図書館事情 2007：2006 年度国立国会図書館調査研究報告書』（図書館研究シリーズ No.40），日本図書館協会
• 吉田右子（2008）「1.3.3 図書館友の会とボランティア活動」『米国の図書館事情2007：2006 年度国立国会図書館調査研究報告書』（図書館研究シリーズ No.40），日本図書館協会
• Burr, B. B.（2014）“Library Foundation Assets of $2.5 Billion Tallied in Wilmington Research: The Bulk of the Assets are Concentrated in 25 Foundations,” Pensions & Investments.（2014. 2. 12.）
• Chrastka, J. and A. Stewart（2024）“Keeping Libraries “Right Side Up” | Budgets and Funding 2024,” Library Journal.（2024. 02. 12.）
• McCook, K. P., J. S. Bossaller（foreword by F. Thomas）（2018）Introduction to Public Librarianship, 3rd ed. American Library Association.
• Reed, S. G. and United for Libraries（2017）The Good, the Great, and the Unfriendly: A Librarian’s Guide to Working with Friends Groups. ALA Editions.
• United for Libraries（n.d.）What is United for Libraries?
• Wilson, S.（2010）“Saint Paul’s Strategic Plan”, Library Journal.（2010. 5. 21.）