日本企業の新事業開発体制 | 有斐閣
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日本企業の新事業開発体制

日本企業の新事業開発体制

社内ベンチャーの創出・育成

加護野 忠男 (神戸大学教授),山田 幸三 (岡山大学助教授)/財関西生産性本部編


1999年04月発売
A5判上製カバー付 , 240ページ
定価 3,080円(本体 2,800円)
ISBN 4-641-16057-0


イノベーション論

在庫なし

日本経済の構造転換の中で,企業は本格的な事業の再構築をめざしており,新事業開発は最重要課題の一つである。モデル企業として米国の先端事例2社,調査から導出した4つの理念型に相当する日本企業四社のケースを下に,社内ベンチャーの創出・育成のポイントを探る。
目次
《主な目次》
第I部 新事業開発のモデル企業
 第1章 3Mの新事業開発…………………………河合篤男
 第2章 ヒューレット・パッカードの新事業開発……伊藤博之
 第3章 モデル企業分析からの示唆………………山田幸三
第II部 日本企業の新事業開発体制
 第4章 新事業開発体制のタイポロジー…………山田幸三・伊藤博之・河合篤男
 第5章 富士通の社内ベンチャー制度……………山田幸三
 第6章 東レの事業創造……………………………山路直人
 第7章 旭化成の3種の新規事業…………………川島 実
 第8章 セコムの事業開発………………………角田隆太郎
 終 章 日本企業の新事業開発体制………………加護野忠男・山田幸三
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